21世紀の侵略

  

   

★選挙の前に考えよう(日本をウイグル化する売国政策)
  
軍事力を使わずに、日本を天領化する方法なんてあるのでしょうか?
  
これがあるんです。
  
今からこの三つを「中国の日本天領化3大政策」と呼びましょう。
  

1、中国人の日本移民をすすめる
 
2、在日外国人に参政権を与える政策をすすめる
 
3、東アジア共同体をすすめる

  
なんで、これが「日本天領化」につながるのでしょうか?
  
▼移民にも二種類ある
 
まず、誤解をといておきます。
 
アマゾンのレビューなどを見ると、「北野は移民受け入れ反対主義者だ」と勘違いしている人がいることがわかります。
 
声を大にしていいますが、私は移民受け入れ反対主義者ではありません。
 
3K移民受け入れ反対。
~~~~~~~~
そもそも移民にも二種類あるのですよ。
 
1、お金持ち・専門家の移民
 
アメリカは、ナチス時代のドイツやソ連崩壊後のロシアから超一流の専門家を受け入れ、恩恵をえてきました。
 
たとえばグーグルの創立者セルゲイ・ブリンは、ロシア移民とか。
 
こういうのはいいんです。
 
いいんですというか、どんどんやってくださいと。
 
インド人・ロシア人プログラマー、どんどん日本に来てください。
 
リア・ディゾンさん、どんどん子供産んでください」
 
ジェシールーセルさん、フランスからどんどんアニメおたくをよんでください」なんです。
http://www.jessyroussel.com/gallery←(日本在住フランス人歌手ジェシールーセルさんを応援しましょう)
   
2、3K移民
  
これは何かというと、「日本人が嫌がる仕事を貧しい外国人にさせよう」という差別的な移民なのです。
        ~~~~~~~~~~~~~~~
私は、3K移民の大量受け入れに断固反対しています。
    ~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~
3K移民受け入れの大義名分は、
 
少子化で労働力が不足するから」
 
少子化で経済規模が縮小していくから」
  
など。
  
これ大ウソなんです。
  
まあ、大ウソというか、「真実を全部語っていない」というべきでしょうか。
  
たとえば、「少子化で労働力が不足する」なんていいます。
 
移民をたっぷり受け入れている欧州・アメリカ・ロシアでは、どこも失業率が10%に迫る勢いです。
  
移民をあまり受け入れていない日本では5%ちょい。
  
ちなみに欧州では、景気がいい時でも7%くらいの失業率は普通。
  
皆さまもご存じのように、欧州でも少子化が深刻です。
  
ですが、それで労働力が不足していますか?
  
事実は不足するどころか、あまってしょうがない状態。
  
次、少子化で経済規模が縮小していく。
   
そりゃあ、1億2000万人の日本が9000万人になれば、世界経済における影響力は相対的に低下していくでしょう。
  
だからどうなんです?
  
日本が、人口13億人の中国をおさえてGDP世界2位でありつづるなんて不可能。
  
そのためには、常に一人当たりのGDPが中国の10倍以上である状態を維持しなければならない。
  
こんなことは不可能ですし、無理して世界2位でいる必要なんてないのです。
  
GDPが世界2位でなくなっても、「一人当たりのGDP」が上がりつづけていけば、全く問題ありません。
  
事実、スイスや北欧諸国などは、国としてのGDPが小さくても、一人あたりのGDPが高いので豊かに暮らしているじゃないですか?
  
ちなみに日本の一人当たりのGDPは世界19位。
 
少子化は問題じゃありませんが、一人当たりのGDPが下がっているのは大問題です。
  
団塊の世代が大量に辞めたので、「就労人口が激減」なんていいます。
  
しかし、長期的に見ると、日本の就労人口減少率は年間0.5%程度。
  
このくらいの減少は、生産性の向上でなんとでもなるのです。
  
まあ、一番の問題は「財政問題」や「年金問題」なのでしょう。
  
でも、3K移民をたくさんいれれば、税収が増えるのでしょうか?
  
そんなことはありません。
  
なぜかというと、3K移民の所得は、税金を払わなければいけないほど高くないからです。
  
日本にも最近は3K移民が増えてきましたが、「おかげさまで税収が増えました」なんて話きいたことがないでしょう?
   
税収が増えなければ、財政問題年金問題も解決しません。
  
よって3K移民受けれは、財政問題解決にも年金問題解決にも貢献しないのです。
  
何はともあれ、私は「3K移民の大量受け入れ」には絶対反対。
  
よって、「大量移民受け入れ派の政治家」は支持しません。
  
実際、「少子化で困っている国」なんて、世界のどこにも存在していないのです。
  
どこの国も「将来困るだろう」と騒いでいるだけ。
  
ところが、「3K移民問題」で困っている国はたくさんあります。
   
移民が町を焼き尽くしたフランス。
  
移民がテロを起こしたイギリス。
  
スキンヘッド集団が3K移民を無差別殺人するロシア等々。
  
私がなんでここまで熱心に反対かというと、モスクワで毎日差別の現場を目撃しているから。
  
そのたび私は、「日本がこうなってはいけない」と決意を新たにする。
 
(略)

  
 「少子化で労働力が不足するから」と移民推進派は主張します。
 
 本当でしょうか?
 
 例えばフランスはカトリックの国ですが、移民のイスラム教徒が人口の7%を占めています。
 
 ところが、この国の失業率は9%が普通。
 
 もしイスラム系移民がいなければ、失業率はずっと低かったでしょう。
 
 ちなみに日本の失業率は4%。
 
 まず、日本人の完全雇用を実現してから移民受入れを検討していただきたい。
 
 ところで、フランスはなぜ移民を入れたのでしょうか?
 
 要するに、フランス人が嫌がる分野の労働力が不足したから。
 
 「フランス人が嫌がる仕事は、旧植民地の連中にさせればいいさ!」
 
 どうでしょう。
 
 私が「移民に反対するのは、外国人を差別しているからではない」という意味、ご理解いただけるでしょう。
 
 逆に、移民を推進する人の方に差別意識がある。
 
 なぜなら「労働力が不足する分野」というのは、「自国民が働きたがらない分野」に決まっているからです。
 
 日本でもおおっぴらには言いませんが、「日本人が嫌がる仕事は、貧乏な中国人や東南アジア人にさせればいいや」という意識があるのでしょう。
 
 (まあ、「そのとおり!と公言する人もいないでしょうが。。。)
 
 フランスの黒人が差別を感じ、イスラム系移民が暴動を起こす。
 
 これは、彼らの大部分が尊敬されるポジションを確保できていないことを示しています。(サッカーのジダンなどは例外)。
(略)
   
 ▼3K移民受入れで日本に起こる問題
 
 日本が3K移民を大量に受け入れた場合、想定される問題を挙げておきましょう。
 
 1、 日本人失業者の増加と賃金水準の低下
 
 もし日本人が「18万円ください」といい、移民が「10万でいいです」といえば、どちらが採用されるでしょうか? 
 
 答えは明らかです。
 
 こうして、日本人の平均賃金は下がり、超下流社会が現出するでしょう。
 
 2、 差別意識の高まり
 
 移民が3K労働に従事しているのを見て、「ああ、日本人でよかった」と差別意識を持つ層が出てきます。
 
 また、日本人の子供達が、移民の子供をいじめる問題も出てくるでしょう。
 
 3、 民族主義の高まり
  
 ドイツのネオナチや、ロシアのスキンヘッド集団のように、「日本人のための日本!」「移民は日本人の職を奪っている!」などと主張する団体が出てくるでしょう。
 
 4、 生産性の停滞
 
 3K移民がいなければ、IT化・オートメーション化・ロボット化で対処していくところ。
 
 しかし、豊富で安価な労働力があれば、生産性を向上させる努力はしなくなります。
 
 日本の生産性向上は止まり、国際競争力はなくなっていくでしょう。
 
 5、 移民のマフィア化
  
 誰だって3K労働はイヤなものです。
  
 すると、「麻薬や売春業をやって楽に儲けよう」という移民たちが出てきます。
  
 モスクワの場合、麻薬はアフガニスタンから入っていますが、売っているのは中央アジアの人たち。
  
 日本でも最近は、中国人の売春ネットワークが拡大しているそうです。
  
 3K移民の大量受入れは、「美しくない国」「品格のない国」への超特急切符といえるでしょう。
 
 6、 治安の悪化
  
 フランスでは移民の大暴動、イギリスではテロ、ロシアではスキンヘッドの外国人無差別殺人が起こっています。
  
 日本で同じことが起こらないといえるでしょうか?
  
 というわけで、3K移民は決していれるなと声を大にしていいたい。
  
 なんといっても世界中で同じ現象が起きているのですから。 

      
東アジア共同体は日本を滅ぼす
 
まずは 3、東アジア共同体をすすめる について。 
 
東アジア共同体とはなんでしょうか?
 
幸いあまり進んでいないのではっきりしないのですが。
 
世界には三つの大きな経済圏があります。
 
つまり、アメリカ・欧州・アジア。
 
この中で欧州にはEUがある。
 
EUの通貨ユーロは、EU以外でも使われはじめ、影響力をましています。
 
アメリカのドルは世界の基軸通貨
 
それでも、最近はドル崩壊の可能性が現実化しているので、アメリカ・カナダ・メキシコで北米共通通貨「アメロ」をつくろうなんて話も出ています。
 
3国をまとめているのがNAFTA
 
この三つの経済圏の中でもっともまとまりがないのが、アジアなのです。

それで、「アジアを一つにして、アメリカ・欧州に対抗しよう」というのが、「東アジア共同体構想」の基本。
 
で、どの国が参加するの?
 
東アジアといえば通常「日本・中国・朝鮮半島」でしょう。
 
これに東南アジアのアセアンを加えて作ろうという話。
 
ちなみにアセアン参加国は、
 
インドネシア・マレーシア・フィリピン・シンガポール・タイ・ブルネイベトナムカンボジアラオスミャンマー
 
ここまで聞いて、普通の人は「・・・ひとつのアジアか、夢があるよね〜〜〜〜。( ^ ▽ ^ )
 
なんて思っちゃうでしょう?
 
これ、普通の人が思うのならいいのですよ。
 
しかし、政治家さんまでこんなこと信じられた日にゃあ。
 
説明します。
 
「共同体」をつくるというのは要するに、「人・物・金」の流れを自由にしましょうということです。
 
そのあとに「アジア共通通貨」をつくろうとかも出てくる。
 
順番に考えていきます。
 
●人の流れが自由になるとどうなる?
 
東アジア共同体の中でもっとも豊かなのが日本。
 
日本の一人当たりのGDPは、約34000ドル。
 
中国は3000ドル。
 
アセアン諸国は1000ドル。
 
人の流れ自由になったとき、
 
中国の人は、「日本で働けば10倍稼げる!」
 
アセアンの人たちは、「日本で働けば30倍稼げる!」
 
と考えるでしょう???
 
皆さんだって「場所を変えたら所得が30倍増える」となれば引っ越しませんか?
 
要するに、東アジア共同体ができた時、アジア全体から貧民が日本に殺到することになる。
 
「・・・いいじゃないか?日本は豊かなんだから、アジアの人を受け入れてあげようよ!」
 
私だって、アジアの人を差別しているわけじゃないんですよ。
 
ただね、この世の中に「日本人じゃなければ絶対できない仕事」というのはあんまりない。
 
面接に、日本人のA君と中国人のB君とミャンマー人のC君がきた。
 
面接官「希望される給与はありますか?」
 
日本人「希望は月18万円です」
 
中国人「私は10万円でもしっかり働くよ」
 
ミャンマー人「私は8万円でもしっかり働くよ」
 
となったら、誰が採用されます?
 
そして、その後は安い方がスタンダードになってしまう。
 
日本人で職が欲しければ、中国やアセアンからの移民レベルで仕事しなければならなくなる。
 
結果、中国人・アセアン移民の失業率はゼロで、日本人の失業率は20%なんてことになりかねない。
 
こういうのは実際に欧米で起こっていることなのです。
 
●物の流れが自由になるとどうなる?
 
これは現時点でもかなり進んでいますね。
 
中国製の物があふれています。
 
私がもっとも懸念しているのが、「農業問題」です。
 
東アジア共同体ができ、「共同体内では関税ゼロ。農作物もいききを自由に」となった。
 
そうなれば、当然安い食糧が大量に入ってきて、日本の農業は壊滅するでしょう。
 
今は自給率40%。
 
東アジア共同体ができると、ほぼゼロ%。
 
問題は、「生産国が輸出規制をすることがある」ということなんです。
 
去年、歴史的原油高・食糧高があったとき、インド・ベトナムカザフスタンなどは、穀物の輸出制限をしました。
 
これに対しWTOはどうすることもできなかった。
 
WTOは、「関税を引き下げなさい!」というのが仕事で、輸出規制についてはどうすることもできないのです。
 
当然ですよね。
 
「自国民が餓えているのに、他国のことまで考えていられるか!」
 
といわれればどうしようもありません。
 
自国民より他国を優先すれば、革命が起こるでしょう。
 
日本の農業が壊滅した後、禁輸措置を取られたらどうするの?ということです。
 
●金の流れが自由になるとどうなる?
 
これは人の流れと反対のことが起こります。
 
あなたは「会社の社長さん」とイメージしてください。
 
中国の人件費は日本の10分の1、アセアンの人件費は日本の30分の1。
 
引っ越すだけで、コストを30分の1にすることができる。
 
正常な頭の社長さんなら当然引っ越しますよね?
 
結果、日本の製造業は壊滅し、失業率は激増します。
 
まとめてみましょう。
 
東アジア共同体ができ、人・物・金の流れが自由になると?
 

1、アジアから、貧民が日本に殺到する
 
2、それで日本人の賃金は低下し、失業率は激増する
 
3、日本の農業は壊滅し、自給率はゼロ%に
 
4、製造業は、安い労働力を求め他国に移り、日本の製造業は壊滅する

 
というわけで、東アジア共同体は、日本にとってな〜〜〜んのメリットもないというべきでしょう。
 
ただ、中国やアセアン諸国にメリットはあります。
 
▼外国人に参政権を与えることで、日本は中国の「天領」になる
 
最後。
 
2、在日外国人に参政権を与える政策をすすめる
 
について。
 
バカな政治家さんが、「少子化問題を解決するために移民を1億人いれよう!」なんて政策をすすめる。
 
東アジア共同体ができて、貧民が日本に殺到する。
 
さらにダメ押しで、「外国人に参政権を与える」なんて売国政策を推進する。
 
そしたらどうなるでしょうか?
 
中国政府は当然、中国国民に「どんどん日本に移住しろ!」と指令するでしょう。
 
そうなると、中国の意志に逆らう政党・政治家は当選しなくなります。
 
結果、日本の政治家は、日本人のためではなく、中国のための政策を推進する人しか生き残れなくなる。
(ちなみにこれまでは、アメリカの意志に逆らう首相は短命でした。)
 
「・・・そんなおおげさな!」
 
と思う人は、「究極の平和ボケ!」と遠慮なくいわせてもらいます。
 
中国の基本政策は、「移民させて実効支配しろ!」なのです。
 
最近、暴動があったウイグル自治区
 
人口構成を見ると、ウイグル族45%に対し、漢族が41%。
 
ロシアもまた、「極東・東シベリアを中国にのっとられるのではないか?」と非常に警戒しています。
 
ロシア極東の人口は700万人。
 
中国東北3省の人口は1億2000万人(!)。
 
それで、中国からロシアにどんどん人が来ている。
 
これはのっとられますがな。
  
▼中国、日本天領化の「意図」
 
そうはいっても平和ボケの日本人ですから、「なんで中国は日本を天領化するのかわからない!」なんて反論もでそうです。
 
日本を天領化すると、中国はどれだけ儲かるのか考えてみましょう。
 

●金を奪う(略)
 
●技術を奪う(略)
 
●資源を奪う(略)

 
そこで、皆さまに心からお願いがあります。
 

1、中国人の日本移民をすすめる
 
2、在日外国人に参政権を与える政策をすすめる
 
3、東アジア共同体をすすめる

 
この三つの政策を推進している政治家を、次の選挙で落としてください。
 
これらを支持している政治家は、自民党にも民主党にもいます。
外国人参政権に限っていえば、民主党マニフェストに入っている(!))
  
彼らのいっていることを注意深く聞き、日本が中国の「小日本省」にならないよう、ご協力お願いいたします。
http://archive.mag2.com/0000012950/20090728234529000.html

 
追記)
中国共産党とCIAの宣伝紙「朝日新聞」の社説
北野さんの論説を読んだ後だと何が言いたいのかよくわかりますね(笑)
   

09総選挙に問う―成熟日本に新産業革命
 
■成長アジアの市場を共有する仕組みを作ろう
 
(略)
 
 経済全体のパイを効果的に増やし、閉塞(へいそく)感をぬぐい去るには、新たな国家的成長モデルが必要とされている。
 
     ◇
 
 それには、直面する三つの課題に取り組む必要がある。中国など新興国との競争と共生。超高齢社会の克服。そして低炭素社会への改革だ。いずれも大きな関門だが、悲観する必要はない。見方を変えれば、どれも日本にプラスに転じられるものだ。
 
 たとえば世界同時不況に打ち勝つ原動力の一つとして世界が注視する中国の成長は、手ごわいライバルの台頭であると同時に、日本に隣接する市場が豊かになることも意味する。
 
 インドや東南アジアも含むアジア域内の潜在成長力は米欧よりずっと大きい。この地域の中間層人口はすでに9億人近くに膨らんでいる。
 
 多極化という新段階を迎えたグローバリゼーションの渦中に打って出る戦略が必要だ。成長するアジア市場を域内各国が共有する「共通市場」化を、世界貿易の拡大と両立させつつ推進すべきである。そうすれば、日本企業に巨大な事業機会が広がる。
  
(略)
  
 アジアを「共通市場」として繁栄させるには、日中韓を中心とする自由貿易圏づくりが課題となる。東アジア共同体や、アジア共通通貨構想も真剣に検討する時期を迎えている。
 
 一方、日米間での自由貿易協定(FTA)の推進も、避けて通れないテーマである。農産物の輸入自由化の試練を乗り越えるために、減反廃止や戸別所得補償の導入など抜本的な農政改革が求められるだろう。
 
 日本とアジア諸国との物流もさらに太く便利なものにしなければならない。それには政府の途上国援助(ODA)も活用して、アジアの幹線道路や鉄道、港湾の整備などに計画段階から協力するのが効果的だ。
 
 試練を好機ととらえ、成熟時代の日本をつくり直す。新たな産業革命のための広い視野と構想力が、今ほど政治に問われている時はない。
  
http://www.asahi.com/paper/editorial20090814.html