ある意味チョー普通の結論。
でもそれがこんなに綺麗に説明できるのは漏れも感動する。
むかし失業率と犯罪率の相関グラフでも同じように感じた。
ところで日本の「狂乱物価」ってどうやって終わったんだっけ？
2011年2月21日（月）
「住宅バブルの法則」が予言する中国危機
人の強欲を抑える金利ブレーキが甘過ぎると…
竹中正治
http://business.nikkeibp.co.jp/article/topics/20110216/218457/
(略)
相関係数はマイナス0.80（相関係数はマイナス1からプラス1までの変域をとり、負の相関の場合はマイナス1で最大になる）とかなり強い。図上にR2＝0.6429と表示されているのは「決定係数」と呼ばれるもので、この場合確率論的には、住宅価格指数の上昇率は金利−名目成長率格差の変化で64％まで説明できてしまうことを意味している。住宅資産の変化の度合いが、単純なマクロ経済の変数1つでこれほどまで説明できてしまうのは、ちょっと驚きだ。
(略)
第2の含意は、このジレンマに今最も先鋭的に直面している国は中国だということだ。現在中国で進行している住宅価格の高騰（その結果、都市部の標準的な住宅価格は勤労者の平均年収の30〜50倍）は、やはり金利・成長率格差の大きなマイナスによるものだ。それを金利の引き上げだけで抑制しようとすれば、名目成長率が2ケタである以上、金利も2ケタ水準まで上げる必要があろう。景気へのオーバーキルを考えれば中国の金融当局にそんな金利の引き上げはできないだろう。
(略)
